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ぶっちゃけこれからの年金はどうなるの?

お金(生活)

「年金の課税強化」「年金引き下げ」「年金破たん」などメディアではいろいろな議論やシミュレートを報道しています。

当然ながら、年金をもらう世代としては気が気ではいれません。

メディアに出る専門家によっては、過剰な表現をする人もいて、数々の専門家を比べると大きな差が生じているのも事実です。こうなってしまうとどれを信じれば良いのかすらわからなくなるでしょう。

何はともあれ、超高齢化社会による年金には問題があるのは間違えありません。年金問題は死活問題。誰もが気になるはずです。はたして、今後の年金はぶっちゃけどうなるのでしょうか?

私も気になるので、年金を徹底的に調べました。あくまでも個人の見解ですが、まとめてあります。

年金破たんはありえない

最近になってはあまり聞くことがなくなりましたが、一時騒がれていた「年金破たん」の問題です。

かなり前でしたか、年金が破たんするとメディアが報道したことで若い人たちが年金を納付しなくなりました。メディアの力はすごいですね。変に褒めても仕方ありませんが。

実際に年金が破たんすることは、99.9%ありえないことだと思います。残りの0.1%は国家が破たんもしくはハイパーインフレが起これば、破たんしうるのであえて残しています。

その根拠として、日本は100兆円以上といわれる年金積み立てを行っています。この巨額の積み立ては世界で見ても日本とアメリカくらいしかやっていないことです。株価が大幅に下がろうと景気が下がろうと破たんはありえないのです

よく言われるハイパーインフレになったら積み立ての意味がないようにも感じますが、世界的に見て健全な日本では考えられません。あの戦後の日本(国土は焼け野原、経済がマヒした日本)ですら、300%程度のインフレ率だったという記録があります。(※日本銀行調査)

どう考えても、到底ハイパーインフレ(1,000%や10,000%)には届きようがないのです

日本銀行の調査によれば、1934-1936年の消費者物価指数を1とした場合、1954年は301.8となった。つまり、18年間で物価が約300倍となったことになる
出典:Wikipedia(日本のインフレーション

年金の引き下げはある

次によく言われるのは「年金引き下げ」の問題です。最近ではこちらの方が話題でしょうか。

先ほどの年金破たんとは逆で、年金の引き下げは高確率でありうります。その根拠はいくつかあります。

まずは、「マクロ経済スライド」によるものです。マクロ経済スライドとは、簡単に言うと給付と負担のバランスを調整する仕組みをいいます。ちなみに法律で定められています。

「社会全体の公的年金制度を支える力(現役世代の人数)の変化」と「平均余命の伸びに伴う給付費の増加」というマクロでみた給付と負担の変動に応じて、給付水準を自動的に調整する仕組み
出典:厚生労働省(マクロ経済スライドってなに?

このマクロ経済スライドでは、物価の上昇時に年金保険料の引き上げを低く抑えることで年金給付水準を引き下げる計画があります

まさに今は日本銀行が物価引き上げを2%目標に掲げています。そうなると、年金の引き下げにつながることになるのです。ただし、ここでいう年金の引き下げはそこまで大きいものではないので安心して大丈夫です。

受給開始年齢が問題

年金の引き下げにつながるものとして、日本の年金は受給開始年齢が早すぎることも問題点としてあります。

世界の水準とほぼ同じではありますが、日本は世界的に見て長寿国なのです。長生きする分、年金の給付額は膨らむのです。よって、年金のバランスは悪くなりがちになります。このバランスに着目すると、年金の受給開始年齢は早すぎるという異例な国に感じます。

年金の受給開始年齢が早いばかりに給付額が膨らむ傾向にあるため、結果的に年金が少ないという状態を生みます。これを解消するためにも、年金の受給開始年齢は遅らせることになるでしょう。

70歳への引き上げはもはや時代の流れといえます。ただし、年金の受給開始年齢の引き上げは時間を要するものでいまの50代前半くらいの人が適用されるものでしょう。

年金の受給開始年齢が引き下がると、長生きしない限り年金がもらえないというものになります。これは間接的に見て、年金の引き下げともいえます

まとめ

  • 年金の破たんはありえないこと
  • 年金の引き下げはマクロ経済スライドによりありうる
  • 年金の受給開始年齢の引き下げも近い将来にある

あくまでも私の見解ではありますが、以上のようなことが考えられます。専門家の意見を参考にしながら年金を考えるのもいいですが、自分で調べてもここまでわかるものです。

最近はネット社会となっているので、いろいろな人の意見も見れますし、情報を調べることもできます。年金のことで気になることがあったら、ぜひインターネットを活用してみましょう。